退職するまで、してからの間も資産と支出で何年生活できるかは何度か計算してきたが物価上昇についてはガチ無視してきた。
実際に昨年までは緩やかなデフレが続いてきたので今後も同じ流れが続くだろうと楽観的な見通しを立てていた。
それに物価上昇が起きたとして失われた30年と呼ばれる日本経済においてどのくらい上昇するかなど予想できるわけがない。
しかしアフターコロナによる海外物価上昇に伴う輸入部材の上昇や海外の環境左派の扇動による持続可能なエネルギー推進により生産を抑制されてしまった化石燃料の高騰、ロシアのウクライナ侵略など物価上昇に関連する問題が目白押しでインフレリスク待った無しになってしまった。
家計簿を参考にしてリファレンスの支出をはじき出しそこにこれくらいは上昇しそうという適当な係数を乗せて今後も生活が持続可能かを考えてみた。
なんの根拠もない感覚に頼ったインフレ率だがやらないよりはマシだ。
５年間の家計簿があるので物価上昇を無視した場合の支出は簡単に想定できる。
食費は月４万円が予算といい続けているがあれは元々物価上昇も込みなので実際には3万円もあれば十分だ。
12で掛けると36万円になる。
2021年はインプラント手術に家計簿が思いっきり引きずられているので2020年度を参考として大型出費だけ海外旅行がコロナ禍前の頻度に戻ると期待を込めて2018年の支出の80万円を使った。
サンプルだと支出合計271万円と年予算300万円に対して29万円の黒字だ。
物価上昇がこれ以下ならセーフだ。
10年後物価が上昇しているとして上限ではないかという数字を項目ごとに考えてみた。
当たるも八卦当たらぬも八卦の予想だ。
まず食費だがこれは10年後に2倍になっている可能性はある。
世界の食糧問題は以前から叫ばれている。
特に日本は国内需給率が低いので海外の材料費上昇の影響を受けやすい。
そして日本が輸入の多い国は大抵GDPが伸びている。
一方需要に関しては例えばスシの海外進出が目覚ましくネタとなる海鮮の漁獲量の変化は少なく国家間の奪い合いで価格が上昇してしまう。
例えば小麦粉にしてもインドやアフリカ諸国などこれまで貧しい国はケーキやお菓子などの贅沢品が食べられなかったが少しずつ豊かになって手が届くようになり供給は一定のまま需要だけが伸びて高騰する。
ただ2倍は辛いので少し期待を込めて少し低めに80%アップとする。
後から理由を付けるとすれば海外で6%の物価上昇を維持すると10年複利で80%の上昇となる。
次に日用雑貨は維持できるのではないかと考えている。
理由は以前に増して勢力を伸ばしている百均の存在だ。
ほとんどの雑貨を百均で賄っているので100円で無くなり200円になれば日用雑貨は倍になる。
ただ10年後までにそれが起きるかといわれるとダイソーやセリアも日本の平均年収が2倍にでもならないと簡単に価格引き上げに踏み切れないだろう。
従って日用雑貨は現状キープとする。
但しタイに進出しているダイソーは平均年収が日本の半分以下なのに同じ商品を200円で販売していることを忘れてはいけない。
エンタメも今時は動画配信のＶＯＤや映画でこちらも一旦システムが完成して開発費回収が済めばあとは人件費が上昇しない限りそれほど高くならないと考えて現状維持とした。
値上がりしたらVODの利用をやめればいいし映画館に行く回数を減らすだけ。
美容・衣類は30％アップ予想だ。
人件費が上昇しない限り通っているスポーツジムは値上がりしないだろうし上がったらまた安いジムに乗り換えるだけ。
最悪はジムをやめて散歩を増やしたっていい。
生きていく上で必須でもない。
衣類はアジアの人件費上昇の影響を受けやすい。
それでも普通は中国→タイ→ベトナム→ラオスやカンボジアと物価の安い国へ安い国へと繊維工場を移して価格競争力維持を図るので30%上昇でとどめた。
ユニクロは何故か中国内で安い地域安い地域と工場を移してウイグル自治区で強制労働により作られた製品を販売しているのではないか疑惑でアメリカから輸入差止めを受けたりしているわけだ。
どうせ投下した資本や利益は殆ど持ち出せず再投資しかできない社会主義国なんだからさっさと全ての工場を他の国に移せばいい。
中国10億人市場より他の67億人市場の方が大きいぞ。
医療費はインフレよりも健康か病気がちで通院が多いかの方がよほど影響があるがそれこそ10年後なんてわかるわけがないので20%アップしておく。
通信費はまだ高いと考えているのでしばらく競争が続き-10%とする。
菅さんが引き下げてくれた携帯代の流れを今後キャリアが国民を騙して再度引き上げるのは至難の業だろう。
岸田さんも在任中に日本国民のためになることをひとつくらいやって引退くれたらいい。
水道・光熱費はこの1年間の勢いで年20%アップし続けると複利で10年後には600%だが国民が干上がってしまうのでどこかで止まって欲しい。
その願いを込めて100%アップでとどめた。
今後光熱費アップが嫌なら持続可能エネルギー推進の環境左派に異を唱えてベースロード電力としての原発再稼働の声でも上げよう。
この1年で50%上昇したEUはさっさと稼働再開を決めている。
あと数年かけてでもいいのでNHKがスクランブル化してくれれば年間1万4千円節約できる。
住まいは自宅なので積立金の上昇を加味して10%アップだ。
家賃であれば30%アップは積んだ方がいいか。
家賃こそ給与に連動していそうなので平均給与がどの程度上昇するかにかかっている。
給与平均は10年後に30%上昇が限界ではないだろうか。
(給与2.5%アップの複利で10年後28%で累進課税で手取り上昇分はこれ以下)
あと少子高齢化といってもその高齢者があちこちに住むので自家用車必須のアパートならいざ知らず交通の便がいい駅近アパート家賃は今後も競争になり上昇すると予想している。
クルマに関してはガソリン代が主な方なら50%アップで想定した方がいいかもしれないがほとんど乗っておらず支出の大半が駐車場費用なので計算上は10%にとどめた。
まあ10年後には今のクルマは廃車で新しく買わない予定なのでなくてもいいはずだか一応途中まで保有するので計算しておく。
公共交通費もいくら燃料代が上昇しても10年で30%が限界ではなかろうか。
あくまで感覚だ。
大型出費は旅行の頻度やクオリティを下げて80万円の予算に収めればいいだけなので物価が上昇しようが特に変化なしだ。
その他は会食(飲み代)でこれも根拠なく30%アップとした。
この物価上昇予想から算出してみた。（青塗り）
支出は57万円上昇して328万円となった。
約20%上昇で28万円の赤字になる。但し大型出費を除いた実質生活費では40%アップだ。
その頃には老化で旅行を7割減らして耐えられるか？
もしくはクルマをやめているはずなので旅行を2割減らせば予算に収まる。
でも大病にでもかからなければ旅して遊びまわりたい年齢なので少し厳しい数字だ。
今からまた普通に労働をする気にもならないので投資以外のリスクゼロな収入源を月に3万円程度考えなきゃいけないか？
あくまで当たるも八卦当たらぬも八卦な予想でこれ以上物価が騰がる可能性もある。
(自己確認しているだけでまだ何も考えていない。)
みなさんも家計簿をつけているなら現状の出費に各自が予想する物価上昇分を掛けてみて生活が持続可能か？可能でなければどうすべきか？を考えてみるのもよろしいかと。