統計局がまとめている単身者家計データは揃っているので2023年度版データを引っ張ってきてAIに読み込ませて今年の家計簿と比較させようとしたが項目が多すぎたのかデータがまともに扱えない。
そこでAIが読めるようにエクセルで単純加工しているうちに結局自分で作り直した。
社会的な分析とか文章の文脈を分析したり再構築したり結合するのは得意なんだけど数字は相変わらず苦手な文系な生成AIさんw
文系の思考って解答に自由が利く感じ方次第なところがあるが理系の答えは基本ひとつなのでこの差によるのかな?
事細かにエクセルの何列目と何列目を統合して、個人データのここに合わせるとか指示を出せば完成するだろうが、自分でやった方が断然はやい。
もちろん仕事で雑多なルーチンワークを任せるなら一度ルールを覚えこませれば作業効率化が図れるのは間違いない。
エクセルで作成した統計局が調査した1万人の単身者の支出との家計簿比較データになる。
元データからここまであまり指示しなくてもサクッと作れるようになればAIさんの使い勝手も格段によくなる。
以前に少し古いデータでやった気がする。
画像だけではなくコピペできるように文末にキャラクターでも貼り付けておくので活用ください。
リンク先を探せば二人以上世帯の家計平均もあるのでご自分でエクセルダウンロードして調べてください。
ついでに2023年の1万人統計と比較すると、今年に限れば合計支出はほぼ同じの16万円台だった。
予算22万円は単身者の統計平均からすれば比較的贅沢な予算といえる。
それでも予算を下げる気はない。
少し細かく見ていくと食費は4.2万円が平均なのでここを節約して、教養・娯楽(買い物・旅行など)と光熱費が高い分に充てているわけだ。
あとの項目は似たような数値だ。
但しその他の消費支出の内2万円は民間の保険会社への年金積立なので実際の支出としては統計平均より2万円低く、それを食費の節約で実現しているということになる。
日本人は周囲を見て我がふり直す素晴らしい国民性を持つのでこういう分析は大好きだよね。
そういう国民性だからこそ日本は世界的に見てもいい社会を実現できていたと思うがそれをサヨク共がぶっ壊そうと...今回はやめておこw
2023年度単身者1万人平均家計支出
単身家計 | ||||
食料 | 42,049 | |||
住居 | 23,799 | |||
光熱・水道 | 13,045 | |||
家具・家事用品 | 5,760 | |||
被服及び履物 | 4,447 | |||
保健医療 | 7,367 | |||
交通・通信 | 21,654 | |||
教養娯楽 | 18,794 | |||
その他の消費支出 1) | 30,704 | |||
合計 | 167,619 |
前回比較したときも言及したと思うが、住居の2.4万円ってどういう数字なんだ?
賃貸だけなら安すぎるし、賃貸と所有者の平均だとすれば家賃と積立金や管理費用の平均でせめて4万円台にはなりそうだし、単身者って一軒家の持ち家が多いのか、それとも生活保護を含みすぎているのか、単身なんだけど扶養家族から外れて親元暮らしが多いのか、この数字だけは不思議だ?
一応ChatGPTさんの回答
統計局が発表したデータによると、単身者1万人平均で住居費が月2.4万円とされている理由について、いくつかの要因が考えられます。
1. 持ち家比率が高い可能性
- 日本では特に地方において、単身者であっても実家を相続して持ち家に住んでいるケースが多いと考えられます。持ち家の場合、住居費用として計上されるのは主に固定資産税や修繕費のみで、家賃が発生しないため、平均値が低く抑えられます。
2. 親元暮らしの単身者が含まれている可能性
- 単身者としてカウントされていても、扶養から外れて親元で暮らしているケースがあります。この場合、家賃が発生せず、生活費全般が低く抑えられるため、住居費も低くなります。
3. 生活保護受給者の影響
- 生活保護受給者の家賃は自治体による補助があるため、支出額が抑えられます。生活保護を受給している単身者が統計対象に多く含まれている場合、住居費の平均が低くなる可能性があります。
4. 地方在住者の影響
- 都市部に比べて地方では家賃が低い傾向があります。無作為抽出で地方在住者が多く含まれている場合、住居費の平均が低くなる可能性があります。
5. 単身者の多様性
- 統計で「単身者」とされるカテゴリーには、幅広い属性の人々が含まれます。
- 低家賃の公営住宅に住む人
- シェアハウスや下宿などで家賃が低い人
- 簡易宿泊所や寮生活の人
6. 統計の算出方法による影響
- 「住居費」に含まれる項目がどこまで細かく計上されているかが影響します。
- 賃貸の場合、家賃だけでなく共益費、管理費も含まれているか。
- 持ち家の場合、積立金や修繕費がどの程度反映されているか。
想定される分析方法
データの背景を理解するためには以下の情報が必要です:
- 地域別データの詳細
- 都市部と地方の分布を比較することで、家賃の差異が影響しているか確認できます。
- 持ち家・賃貸の比率
- 持ち家の比率が分かれば、家賃の低さの要因がより明確になります。
- 年齢層別の分布
- 若年層(親元暮らしが多い可能性)と高齢層(持ち家の割合が高い可能性)で分布を確認します。
これらの要素を踏まえ、全体の平均住居費が2.4万円となる理由が見えてくる可能性があります。