かつて、日本のオールドメディアは国民の多くにとって信頼のおける情報源であり、世論を形成する上で大きな役割を果たしていました。
しかし、その栄光は過去のものとなりつつあります。
捏造報道が相次ぎ、現在では「報道しない自由」という新たな手法が問題視され、信頼を失い始めたメディア業界。
今回、その背景と現状を掘り下げます。
捏造から始まった信頼低下
過去、日本のメディアは幾度となく捏造報道を行い、国民の信頼を裏切ってきました。
有名な例として、朝日新聞による慰安婦問題の捏造報道や吉田調書に関する虚偽報道、さらには同じ朝日記者による沖縄の珊瑚礁損傷事件などが挙げられます。
これらの報道は、当時の世論形成や政治的な影響に多大な影響を及ぼしました。
また、テレビ朝日の「椿事件」では、自民党の議席減少を狙った報道方針が発覚し、メディアの中立性が大きく揺らぎました。
こうした捏造は、SNSが普及する以前の時代では隠蔽されやすく、国民が事実を知る術は限られていました。
しかし、現在の情報社会では一度の誤報や偏向報道が即座に拡散され、炎上を引き起こします。
この変化により、オールドメディアは新たな対応を迫られることとなりました。
報道しない自由への転換
近年、捏造報道による炎上リスクを回避するため、オールドメディアは「報道しない自由」という手法に舵を切りました。
不都合な事実や左派・マスコミに不利な情報を意図的に報じないという手法です。
たとえば、スポンサーに関する不祥事は極力報じず、保守系や右派の意見は取り上げない傾向が指摘されています。
さらに、メディア自身の不祥事に関しても、隠蔽や過少報道が目立ちます。
この戦略は、一見すると炎上を防ぐ有効な手段のように思えます。
しかし、実際には問題の根本的な解決にはなりません。
隠蔽された事実や偏向が明らかになるたびに、メディア全体の信頼は失墜し、国民の目はますます厳しくなっています。
フジテレビの性接待疑惑事件が象徴するもの
オールドメディアの信用低下を象徴する事件として、フジテレビの性接待疑惑が挙げられます。
この事件では、社長が初期の記者会見で疑惑を否定したものの、炎上を受けて再度記者会見を行い、第三者委員会を設置する事態に発展しました。
このような問題が明るみに出る背景には、業界全体の体質改善が求められているとの声もあります。
さらに、TBSにおいても社員と芸能人の関係に関する疑惑が浮上しており、浜田参議院議員が国会でこの問題を取り上げる可能性が取り沙汰されています。
これらの事件は、オールドメディアが長年の間に築き上げた権力構造が崩壊しつつあることを示しています。
国民の信頼を取り戻す道
オールドメディアは現在、SNSやインターネットメディアに押され、かつての影響力を失いつつあります。
報道の捏造や隠蔽、偏向が繰り返される中、メディアに求められるのは信頼の回復です。
公正で透明性のある報道を実現し、事実に基づいた情報を発信することが、失われた信用を取り戻す唯一の道といえるでしょう。
「報道しない自由」は、短期的には炎上を避ける手段となるかもしれません
しかし、国民の目を欺くことは長続きしません。
未来のメディアは、国民の信頼を土台に再構築されるべき時を迎えています
そのためには、過去の過ちに真摯に向き合い、業界全体で改革に取り組む必要があるのです。